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ラティスMico32マイクロプロセッサにμITRON RTOSのサポート– 組込みシステム設計者に対するラティスMico32ソフトRISCプロセッサの RTOSサポートの拡張 –HILLSBORO, OR - 2007年6月18日 - ラティスセミコンダクター(米国NASDAQ:LSCC)は本日、ラティスMico32™、32ビットソフトマイクロプロセッサとμITRON 4.0リアルタイム・オペレーティング・システム(RTOS)のTOPPERSオープンソース・インプリメンテーションの動作を確認したと発表しました。今回の発表はラティスMico32マイクロプロセッサのユーザに対し、利用できるRTOSの選択肢を拡大させるもので、μITRONは日本で組込みアプリケーション用途に設計された事実上の業界標準RTOSであり、とりわけ重要です。 コーポレート副社長エンタープライズのクリス・ファニングは「ラティスMico32ソフトマイクロプロセッサへのRTOSサポートの選択肢を拡大することを非常に嬉しく思います。μITRONオープンソース・インプリメンテーション・サポートの確認は、ラティスMico32マイクロプロセッサのオープンソースの特質とうまく合致します」と語ります。
μITRON RTOSは東京大学の坂村健博士によって始められたTRON(The Real-time Operating system Nucleus)プロジェクトの派生版です。μITRONはメモリの小さな組込みアプリケーションで運用するRTOSの効率的な具現化に照準を当てています。他のTRON派生版と同様にμITRONはオペレーティングシステム用にコードを提供しません。その具現化の為の仕様が提供されます。現在の仕様は4.0版です。
TOPPERS(トッパーズ。The Toyohashi Open Platform for Embedded Real-time Systems)プロジェクトは非営利団体で、μITRON RTOS仕様のオープンソース・インプリメンテーションの開発と保守を行なっています。ラティスはラティスMico32マイクロプロセッサ固有部分のコードを開発し、TOPPERSカーネルの汎用な部分とのコンパイルがきちんとできることを確認しました。いくつかのラティスMico32開発システム上でカーネル内でのコードがきちんと動作することも実証されました。
ラティスMico32製品はソフトオープンソースの32ビットRISCマイクロプロセッサでラティスセミコンダクターのラティスXP2™、ラティスECP2™、そしてラティスSC™ FPGAファミリーなど最新のFPGA製品に最適化されています。製品がオープンソースである特質は無償のソリューションを意味し、設計者に対してコードの透明性、変更を加える柔軟性及び必要なら他のアーキテクチャで具現化する移植性を提供します。ラティスMico32システムは設計者がマイクロプロセッサとWISHBONEバスに接続された周辺回路、例えばメモリコントローラ、イーサネットコントローラ、DMAエンジン、汎用I/O、タイマー及びUARTなどをグラフィックで定義できるようにしています。ラティスMico32システムはまた、ソフトウエア及びデバグ用途にIDE(統合化開発環境)を備えています。
最新版であるラティスMico32システム7.0はラティスのウェブサイト www.latticesemi.com. から無償でダウンロードできます。当版のツールはラティス固有のファイル及びラティスMico32マクロプロセッサ用のTOPPERSカーネルをコンパイルするのに必要なMakeスクリプトを含んでいます。TOPPERSカーネルはTOPPERSプロジェクトのウェブサイト、http://www.toppers.jp/ からダウンロードできます。
ラティスセミコンダクター社は業界で最も広範囲の、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ(FPGA)、コンプレックス・プログラマブル・ロジック・デバイス(CPLD)、プログラマブル・ミックスト・シグナル製品、及びクロック生成デバイスを含む プログラマブル・ロジック・デバイス(PLD)を提供します。ラティスはまた、業界をリードするSERDES製品も取り揃えています。 ラティスは『さらなるベスト』を集結し、高性能、不揮発性、そして低コストFPGA製品の幅広い製品ポートフォリオで、今日のシステム設計に包括的なソリューションを提供します。
日本代表取締役:ジョン・チャールズ(John Charles) ラティス米国本社所在地: セーフ・ハーバー(事情変更による免責)の告知: # # # 上記文中使用の当社及び他社の名称、製品名の商標について: GENERAL NOTICE: Other product names used in this publication are for identification purposes only and may be trademarks of their respective holders. |